大麻の歴史と現代社会における誤解

大麻（タイマ）がかつて産業用植物として非常に有用だったにもかかわらず、利権や政治的な背景から排除されていった歴史。フォードが大麻素材で作った車を開発していた時期に、アメリカでは1937年に「マリファナ課税法」が制定され、大麻関連製品の販売が事実上不可能になった。この法案の背後にはGMやデュポン社、ロックフェラーなどの大企業と結びついた利権構造があった。

 

戦後、日本でもGHQの指示により約3万軒の大麻農家が廃止され、「大麻取締法」が制定されましたが、これはむしろ絶滅命令を回避するために農家を保護する目的で作られた側面もある。実際、大麻は神社のしめ縄や漁網、横綱のしめなど、日常的に使われていた重要な素材であった。

 

また、大麻に対して現在流布されているネガティブなイメージ（依存や幻覚など）は、実際には覚醒剤の症状を誤って関連づけたものであり、科学的にはCBD（カンナビジオール）には中毒性がなく、むしろ医療的な効果があるとされている。WHOの基準では、アルコールの方が「ハードドラッグ」に分類され、大麻よりも危険とされる場合もある。

現在の日本では、CBDが新たに厳しく規制される予定であり、特にTHC（テトラヒドロカンナビノール）の微量でも含まれるCBD製品が排除されようとしている。その結果、既存のCBD業者が倒産する可能性が高まり、今後は高額な医療用CBDしか入手できなくなる恐れがある。しかも、このような流れの裏では、外国の製薬会社が既にCBDやTHCを使った医薬品の特許を取得しており、利権による操作が行われている疑いもある。